過労が原因となる自殺やうつ病など、職場のメンタルヘルスが大きな問題になっています。そんな中で2015年から、従業員50人以上のすべての事業所を対象に、ストレスチェックが義務化されました。事業者は従来の健康診断と同様に、年1回のストレスチェックを実施することと定められています。一般的なストレスチェックは、マークシート方式のアンケートで行われます。

「疲れ切っている」「やる気が起きない」等の項目に該当するかどうかチェックを入れ、統計的にストレスの度合いを診断します。現在では多くの業者から調査用マークシートが発売され、また無料で利用できるツールも提供されています。調査の結果、高ストレス状態と判断されれば、精神科や心療内科の医師の指導のもとで、仕事の量や時間を調節することになります。しかし昇進や昇給の妨げになると考えて、受診を拒否する従業員も少なくないと言われています。

こうした人こそストレスが溜まりやすいので注意が必要です。ストレスチェックは事業者の義務ですが、従業員には受ける義務がありません。これも現在の制度の問題点とされています。過剰なストレスは、本人が気づかないうちに、体の不調を招くことがあります。

近ごろ何となく眠りが浅いとか、食欲がないといった症状があったら、それは心に原因があるのかもしれません。積極的にストレスチェックを受けて、深刻なトラブルを引き起こす前に対策を講じることが大切です。